サステナビリティ

Focus2 脱炭素の取り組みを推進

  • 新規事業における社会/環境課題解決製品
  • カーボンニュートラル実現を目指した新たなグループ目標を設定
  • 組織能力の進化に向けた取り組み

世界的な異常気象や大規模な自然災害が相次ぐなか、気候変動への対応は世界的な重要課題として認識されており、脱炭素の取り組みの重要性が高まっています。当社グループでは2050年までのカーボンニュートラルの実現に向けて、太陽光発電システムの導入、高効率設備への更新、エネルギーロスの削減など、様々な取り組みを推進しています。

CO2排出量削減目標

2050年までのカーボンニュートラル実現を目指しバンドーグループ目標を設定

2033年までにバンドーグループのCO2排出量を2023年度比42%削減する目標を新たに設定

2026年5月、2050年までにバンドーグループのCO2排出量を実質ゼロにするカーボンニュートラル実現に向けて、2033年までに燃料使用および電力に由来するバンドーグループのCO2排出量を2023年度比42%削減する目標を設定しました。

脱炭素に向けた取り組みを各国の企業が求められるなか、当社は2022年度に、2030年までにCO2排出量を2013年度比38%削減する単体目標を掲げ、ロードマップに基づき施策を推進してきました。パリ協定に基づく1.5℃シナリオを踏まえた今回の新たな目標の設定によって、CO2排出量削減への取り組みをバンドーグループ全体で推進していきます。

削減目標達成に向けた主な取り組み

  • 太陽光発電システムの導入
  • 高効率設備への更新
  • エネルギーロスの削減
  • 新製法への転換
  • 再生可能エネルギーの活用
  • 燃料転換

CO2排出量の削減目標(SCOPE1+2)

CO2排出量の削減目標(SCOPE1+2)グラフ。2013年実績54,703t、2023年実績91,823t、2030年までにバンドー化学単体のCO2排出量を2013年度比38%削減(33,916t)、2033年までにバンドーグループのCO2排出量を2023年度比42%削減(53,257t)、2050年までにバンドーグループのCO2排出量を実質ゼロ

取り組み例

当社グループにおける脱炭素への取り組み・貢献

太陽光発電システムの導入

Bando Manufacturing (Vietnam) Co., Ltd.

2026年4月、工場屋上に発電能力554.4kWの太陽光発電システムを導入。同工場で使用する電力の約26%に相当し、年間約408t-CO2のCO2排出量を削減しています。

Bando Manufacturing (Vietnam) Co., Ltd. の工場屋上に設置した太陽光発電システム

エネルギーロス削減

加古川工場

2026年1月、フラッシュ蒸気回収装置を設置し、蒸気ドレインの熱回収を実施。ボイラーに供給する水を事前に温めることで使用する燃料を削減し、CO2排出量を削減しています。

加古川工場に設置したフラッシュ蒸気回収装置

燃料転換

福井ベルト工業株式会社

2026年1月、ボイラーの燃料を重油からプロパンガスに変更。燃料転換によりCO2排出係数を下げ、CO2排出量を削減しています。

福井ベルト工業株式会社のプロパンガス設備

製品を通じた削減貢献

当社グループでは、環境配慮の自社ブランド“eco moving”製品を対象にCO2削減貢献量を算定しています。
CO2削減貢献量については、こちらをご参照ください。

CO2排出量の算定

SCOPE3算定範囲の拡大・精度の向上

算定範囲をSCOPE3まで拡大し第三者保証を取得

2025年度から、当社グループはCO2排出量の第三者保証の対象範囲を、従来のSCOPE1,2に加え、サプライチェーン全体にわたるSCOPE3の全カテゴリー(連結)まで拡大し、2026年7月に同対象範囲の第三者保証を取得しました。今後も、SCOPE3の算定にあたっては、さらなる算定精度の向上に取り組んでいきます。

また、SCOPE3のカテゴリー別CO2排出量のなかで大きな割合を占めるカテゴリー1(購入した商品・サービス)については、CO2排出量削減に寄与する原材料の見直しなどの検討を開始しました。

※算定対象となるカテゴリー

独立した第三者保証報告書(ソコテック・サーティフィケーション・ジャパン株式会社)

CO2排出量目標

2050年までに
CO2排出量
実質ゼロ (グループ)
2033年までに
2023年度比
42%削減 (グループ)
2030年までに
2013年度比
38%削減 (単体)
SDGs 7 エネルギーをみんな そしてクリーンに バンドーグループが
貢献するSDGs
  • 新規事業における社会/環境課題解決製品
  • カーボンニュートラル実現を目指した新たなグループ目標を設定
  • 組織能力の進化に向けた取り組み